大学院の４つの特色

社会が求めるエキスパートを育成する実践的カリキュラム

　拓殖大学大学院では、高度化・複雑化を続ける学問の先端領域において、専門教育機関として社会に求められる多様性にも対応し、体系的・実学的な研究が行える5つの研究科を設置しています。

　教育カリキュラムの特長は、各領域の広範な知識を身につける科目群が充実していること、そして、実社会において、エキスパートとして即活躍できる「使える」学識を養成する点が大きな特長です。これら本大学院ならではのカリキュラムを通じて、専門化、複雑化した研究分野を捉え、社会動向を正確に把握することができます。

　例えば、商学研究科では、公認会計士や税理士といった資格試験合格を具体的目標として据えた授業科目があり、工学研究科では、NC工作機械、セラミックス加圧機といった大型の設備をはじめ、高度な研究施設を使った豊富な実験カリキュラムが用意されています。また、言語教育研究科では、教授法、評価法、そして教材開発など、外国語・言語教育の現場に即対応できるノウハウを実践的に身につけていくことが可能です。

　また、国際協力学研究科では、国際開発学に安全保障論を連携・融合させて、具体的に社会から貧困や紛争をなくすための対処法を探ります。これらを通して、次世代を開拓する各ジャンルの専門研究者、高度な専門学識を備えた職業人を養成しているのです。

建学以来受け継がれた国際主義の発想

　拓殖大学が創立以来100年を経た現在まで貫いている伝統のひとつが「国際主義」です。アジア諸国の共通基盤作りをめざすという建学の精神を体現し続け、世界に開かれた眼を養うための教育・研究活動を実践してきました。本大学院においても、この姿勢は忠実に受け継がれており、教育・研究活動の中心に据えています。

　各研究科ごとに見ると、言語教育研究科は世界の人々とのコミュニケーションをメインテーマに据えており、経済学研究科は、《国際経済専攻》という名称のとおり、国際経済や各国の地域経済にスポットを当てています。商学研究科では、貿易・国際経営を中心とした研究項目に、外国文献研究をカリキュラムに取り入れ、グローバルな視点での商学研究に取り組んでいます。また、工学研究科では、米国メリーランド大学との提携により、学生の派遣留学制度を実施するなど、国際的な視点から教育・研究カリキュラムを構成しています。

　また、国際協力学研究科は、その名が示すとおり、国際社会において、日本が果たすべき国際貢献の役割について、安全保障と地域開発の両面からアプローチ。本大学院の国際主義の精神を最も色濃く反映した研究科であるといえるでしょう。情報やモノ、人材のすべてにおいて、世界の国々が急速にボーダレス化していく現代の国際情勢のなか、国際主義はもはや人類の発展に欠かせない視点であり、これを伝統的に教育の柱に据えてきた本大学院は、日本の多様な国際主義的教育・研究をリードしてきたといえます。

現実的な問題解決能力を育成する実践的カリキュラム

　あらゆる学問領域の高度専門化が進むなか、それぞれの専門領域において、系統的な知識を修得したスペシャリストが強く社会に求められています。その一方で、社会で実際に起きている問題を解決するためには、複数の学問領域にまたがった「学際的視点」も必要不可欠です。特に、現実的な問題点を見い出し、有効な解決法を探っていくには、幅広い学問研究の成果を統合した判断力、実践能力が何よりも大切なのです。

　 本研究科では、こうした実社会のニーズに対応すべく、実践的カリキュラムを設定。自らの専門領域からのみならず、広範な学問領域のさまざまな角度からアプローチする研究手法を研究者自らが選択するというシステムを採用しています。

各研究科では、それぞれの専攻分野に必要な学問領域を網羅、修得できるだけでなく、他専攻や他研究科の科目を一定範囲で履修することが認められており、社会で即実践できる学際的な研究を推進しています。

社会人を積極的に受け入れる多彩な入試・履修方法

　拓殖大学はもちろん、他大学からの卒業生も多数本大学院で研究に励んでいます。近年では、いったん社会に出て各領域の実務を経験した後、さらに自らの専門性を高めるために、本大学院で学びたいという人材が増えています。そこで本大学院では5研究科すべてにおいて「社会人特別入試」を実施。一般入学者とは別に、主に小論文や口頭試問によって入学選考を行い、企業や官公庁等に在職する社会人を積極的に受け入れています。

　さらに履修方式においても、時間的な制約の多い社会人に配慮したカリキュラム制度を導入。例えば、商学、言語教育、国際協力学、研究科の履修方法では、半年を1期とするセメスター制を導入し、主要科目については前・後期別々の時間割を設定しています。また、昼夜開講制や一部科目の集中授業方式など、社会人でも博士前期課程を2年で修了することができるようなシステムとなっています。