商学研究科 教育研究上の目的と基本方針

商学研究科
人材の育成に関する目的その他の教育研究上の目的

商学専攻

博士前期課程

商学の分野において国内外のビジネス活動に必要な専門知識と実践的即応力を備えた専門的職業人を養成する。

博士後期課程

商学の分野において、自立して研究活動を行う研究者を養成する。

商学研究科
修士・博士課程に関する3つの基本方針

入学者受け入れの方針[アドミッション・ポリシー]

商学研究科では、4つの商学専門分野(商学、経営学、会計学、法学)において基礎的な研究能力と高度な専門的職業能力を修得した人材の養成を目的とします。このような目的のもとに、出身大学や学部、学生や社会人、国籍を問わず、次のような目標を持つ意欲ある人材を求め、それらを達成し得ると判断される者を受け入れます。
博士前期課程では、①商学専攻分野における研究能力を修得したい人材、②公認会計士・税理士といった職業会計人や優れたビジネス・パーソン等に必須の高度な専門的職業能力を修得したい人材③国際化の進展と急激な経営環境の変化に対応できる専門能力を修得したい人材を求めます。
博士後期課程では、商学専攻分野における研究者として自立して独創的な研究活動を行うために必要な基礎知識と研究能力を有しており、さらに高度な研究能力を修得したい人材を求めます。

教育課程編成・実施の方針[カリキュラム・ポリシー]

博士前期課程では、学生が広い視野に立って基礎的な研究能力と高度な専門的職業能力を修得できるように、体系性と順次性を重視し、商学、経営学、会計学、法学のそれぞれの専攻分野において基礎科目と応用・発展科目を配置します。加えて、専攻分野ごとに、外国語文献の読解能力を修得することを目的とした外国文献研究科目と、主に実務能力を修得することを目的とした特別講義科目を設置します。複数指導体制を通じて、学生が研究成果を得て学位授与されるような教育課程を実施します。
博士後期課程では、学生が自立して独創的な研究活動を行うに必要な研究能力とその基礎となる豊かな学識を修得できるような教育課程を編成します。前期課程と同様の専攻科目が配置されて前期課程と後期課程の連携を図ります。複数指導体制を通じて、継続した教育・研究指導を実施することで学生が独創的な研究成果を得て学位授与されるような教育課程を実施します。

学位授与の方針[ディプロマ・ポリシー]

博士前期課程では、学生が広い視野に立って基礎的な研究能力あるいは高度な専門的職業能力を修得することが学位授与の基準となります。具体的には、所定の年限以上在籍して、本研究科の人材養成の目的に沿って設定した授業科目のうち、講義20単位、外国文献研究4単位、演習8単位以上を修得し、さらに修士論文の審査と試験に合格することが学位授与の要件になります。
博士後期課程では、学生が自立して独創的な研究活動を行うに必要な研究能力とその基礎となる豊かな学識を修得していることが学位授与の基準となります。具体的には、所定の年限以上在籍して、本研究科の人材養成の目的に沿って設定した授業科目のうち、16単位以上を修得し、査読付き論文集や研究発表会・紀要に論文を発表し、外国語検定試験に合格し、さらに博士論文の審査と試験に合格することが学位授与の要件になります。