経済学研究科 教育研究上の目的と基本方針

経済学研究科
人材の育成に関する目的その他の教育研究上の目的

国際経済専攻

博士前期課程

国際経済の分野において根幹となる知識を身につけ、並びにグローバル化社会に必要な専門的知識と実践的即応力を備えた専門的職業人を養成する。

博士後期課程

国際経済の分野において専門的な知識を修得し、自立して研究活動を行う研究者を養成する。

経済学研究科
修士・博士課程に関する3つの基本方針

入学者受け入れの方針[アドミッション・ポリシー]

経済学研究科では、国際経済の分野で自立した研究活動を行うための研究能力を有する者、ならびにグローバル化社会において必要な専門知識を持ち実践的な即応力を持つ専門的職業人となる者を養成することを教育目標としています。具体的には、この経済学研究科の教育目標をよく理解し、次の条件を満たす人を受け入れます。
第1 に、経済学、国際経済、国際関係等について基礎的素養があること、第2に、日本人は英語、留学生は日本語について基本的な読解力を有すること、第3に、研究学修意欲に溢れていること。

教育課程編成・実施の方針[カリキュラム・ポリシー]

経済学研究科は、国際経済分野に広い見識を持ち、理論構造の理解に基づく実践的問題解決能力の修得ができ、世界各地の多様性を理解することができる教育課程編成を行っています。即ち、広い見識、実践的問題解決能力、多様性の理解が可能となるように3系列(経済学、国際政治、地域経済)を設け、その下に科目を配置しています。また、論文指導を通じてコミュニケーションスキルの向上も図り、実務科目によって自らのキャリア・デベロップメントを意識できるようにしております自己点検・評価努力により、教育課程編成の改善に努めております。

学位授与の方針[ディプロマ・ポリシー]

経済学研究科では、厳格な成績評価を経て所定の単位を修得したうえで、所定の論文審査に合格した者を課程修了と認定し、国際経済の分野において自立した研究活動を行うに足る研究能力を有する者、ならびにグローバル化社会において必要な専門知識と実践的相応力を備えた者に、修士あるいは博士の学位を授与しています。
博士前期課程においては、所定の年限以上在籍して、経済学研究科設置の授業科目のうち講義24単位、演習8単位以上を修得し、さらに修士論文の審査と試験に合格することを条件にしています。博士後期課程においては、同様に講義4単位、演習12単位以上を修得し、研究発表会や紀要等に論文を発表し、外国語試験に合格し、博士論文の審査と試験に合格することが条件です。研究指導においては、研究発表会などにより、経済学研究科の教員から広く組織的に指導を受けることができます。