大学院 教育方針・概要
より高度な専門知識を追究し、究めることを目的とした教育研究機関です。学部教育で修了した建学の理念である国際主義と実学主義に基づいた教育・研究活動を継続し実施しています。さらに国内私立大学屈指の多数の留学生を受け入れている国際色豊かな環境も、本大学院の特長で、これらは学校法人拓殖大学の底流をなすものといえます。
研究科・専攻ごとの人材育成に関する目的
その他の教育研究上の目的 研究科・専攻ごとの修士・博士課程に関する三つの基本方針
経済学研究科
国際経済専攻(博士前期・後期課程)
専門知識に精通し、国際経済の情報を敏感に察知し、的確に分析する能力を備えていることが強く求められています。経済の基礎理論を中心に研究する経済学系列、経済発展及び国際法、国際政治なども対象とする国際政治経済系列、諸国の地域経済を対象とした地域研究系列を柱に実務系列と外国語系列の5つの系列により構成し、体系的に追究します。
商学研究科
商学専攻(博士前期・後期課程)
商学原理を基本に、現代社会における貿易・金融・物流の本質を捉えながら、経営学原理・財務・管理会計・会計監査・商事・租税などについて体系的に追究することを目指す研究科。国内外のビジネス活動に必要な専門知識と実践的即応力を備えた専門的職業人、商学の分野において自立して研究活動を行う研究者を養成します。
工学研究科
機械・電子システム工学専攻(博士前期・後期課程)
「応用力学」「ロボット・制御システム工学」「エネルギーシステム工学」「設計工学」「信号処理・回路システム工学」「電子通信応用工学」の各分野で、急速に進展する科学技術上の諸問題を解決するための最適なシステムを構築できる人材を養成します。
情報・デザイン工学専攻(博士前期・後期課程)
「情報科学」「情報工学」「感性情報システムデザイン」「生活環境システムデザイン」の各分野で、急速な進展を見せる社会に、専門知識・技術をもって新たな提案ができる能力と、実現において発生する諸問題に対応できる人材を養成します。
- 工学研究科紹介ページ
- 工学研究科 教育研究上の目的と基本方針:人材の育成・教育研究上の目的と三つの基本方針
- 平成30年度 設置計画履行状況報告書 〈機械・電子システム工学専攻/情報・デザイン工学専攻(博士後期課程)〉
- 平成29年度 設置計画履行状況報告書 〈機械・電子システム工学専攻/情報・デザイン工学専攻(博士後期課程)〉
- 平成28年度 設置計画履行状況報告書 〈機械・電子システム工学専攻/情報・デザイン工学専攻(博士後期課程)〉
- 平成27年度 設置計画履行状況報告書 〈機械・電子システム工学専攻/情報・デザイン工学専攻(博士前期課程)〉
- 平成26年度 設置計画履行状況報告書 〈機械・電子システム工学専攻/情報・デザイン工学専攻(博士前期課程)〉
言語教育研究科
英語教育学専攻(博士前期課程)
様々なニーズに柔軟に対応し、先端的な言語教育を実践できるスペシャリストを育成します。そのために必要な「英語教育学」、「言語学・英語学」、「英語コミュニケーション学」を中心に現代に求められるコンピュータの活用や教材開発にも力を注ぐなど総合的な視点からの研究・開発を目指します。
日本語教育学専攻(博士前期課程)
日本文化の本質を探る研究や日本と欧米やアジア地域との文化比較、異文化間コミュニケーション教育の研究など、単に日本語教育の手法を研究することだけでなく、日本と世界各国の文化や社会をつなぐ架け橋となる人材を育成します。
言語教育学専攻(博士後期課程)
博士前期課程の二つの専攻を統合して、より高度で科学的な研究と普遍的な言語教育を確立し、情報化・国際化が進んだ現代社会の中で言語学、教育学の分野で先端的領域を担う実践的なスペシャリストを育成します。決できる技術と能力を身につけたデザイナー・研究者を育成します。
国際協力学研究科
国際開発専攻(博士前期・後期課程)
開発途上国の発展過程における政策理論を比較研究とリンクさせながら発展させるとともに、フィールドワークなどを交えて実践的な開発手法を修得する。そのために必要な世界各国の地域研究を開設し、開発の基本戦略について政策・立案・実践・評価することができる見識と行動力をもった人材を育成します。
安全保障専攻(博士前期・後期課程)
これまでの開発経済学に加え、政治、文化、宗教、民族、歴史などを深く理解した上で、国際協力の方法を追究します。理論的かつ実証的な研究に基づいて、安全保障・危機管理に関する諸政策を考究する領域と政治・外交などに重点をおいた地域研究により国際問題の解決方法を追究します。安全保障・危機管理の教育・研究を行うこれまでにない新しい専攻科です。
地方政治行政研究科
地方政治行政専攻(修士課程)
地方の政治や行政に関する強い使命感と熱意を持ち、個性豊かで活力ある地域社会の実現に向けて、地方の政治や行政において高度な専門知識と実践力を兼ね備えた人材が求められています。これに対応するための理論を基礎に政策の立案・調整・遂行に必要な実践的研究を展開し、地方の政治や行政の現場、あるいはNPO活動などにおいて、地域社会の未来を切り拓くことができるリーダーを育成します。